2021.5.13
  • 小売業・飲食店
  • 生産性向上

KPI活用のPDCAサイクル

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導入ソリューション

  • 作業員管理
企業名
株式会社ゲオ
企業規模
5,298名(グループ全体)
業種
小売業・飲食店
拠点数
1,959店(グループ全体)
業務内容
生産性向上
売上高
1000億以上
取扱商品
音楽・映像記録物賃貸業

概要

株式会社ゲオホールディングスは、DVD・CDレンタルやゲームソフトの買取・販売などを行う「ゲオショップ」を展開されています。
他にも、古着や雑貨、家電、家具などの中古品の買取・販売を行う「セカンドストリート」を含め、全国1,800店舗のネットワークを構築しています。
グループの年商は2,700億円(2016年3月期)、年間の取り扱い物量は6,000万ピースに及びます。川上のメーカーから卸を経て店舗へと川下に流れていく新品販売の物流モデルと並行して、川下起点、つまり店舗での買い取りから始まる中古販売の物流も大きなウェイトを占めるのが同社の特長です。
同社では、「物流の優劣が企業の成長、競争力を左右する」という考えの下、顧客ニーズに物流機能で応えることを重視しています。この物流機能の効率性を左右するのが、各拠点における現場の生産性です。店舗で扱う商品は市場トレンド次第で次々と変わっていきます。その変化に細かく対応するには、人員は無制限に増やせないので、作業者個々の生産性を上げ、新商材に対応できるリソースをいかに捻出するかが重要になります。

そのため同社では、入荷検品や仕分けなどの作業についてKPI管理項目を設定し、拠点における生産性を分析し、問題点の可視化と改善を進めていたました。この生産性の分析は、作業者が日々記入する日報が基礎データとなるのですが、作業者が毎日の作業内容について作業コードと従事した時間を記入しています。この日報を集めてExcelに入力・集計するのですが、場合によっては1人20行分にもなる日報の入力には、多大な手間と時間がかかります。実際、全員分の入力が終わって、作業分析を始められるのは約1か月後(翌月着手)という状況だったのです。

  • 課題
    • ・分析結果を元に改善しようとしても、時間がかかる
    • ・各物流拠点でKPI作業項目を設定するため、統一性がない
  • 成果
    • ・生産性格差25%を可視化し、人員の過剰投入を発見
    • ・個々の作業者の生産性が把握が可能に
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